教育

株式会社ベネッセホールディングス

代表取締役社長 COO 小林 仁

ベネッセの小学校向け英語のパフォーマンステスト「スピーキングクエスト」が、第18 回 日本e-Learning 大賞の「総務大臣賞」を受賞

~独自開発の児童英語向け音声認識AI を活用した、自動採点・評価のサービスを学校現場に提供~

株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山市、代表取締役社長:小林 仁 、以下:ベネッセ)の全国の小学校向けに展開する英語のパフォーマンステスト「スピーキングクエスト」が、このたび、一般社団法人e-Learning Initiative Japanが主催する第18回 日本e-Learning大賞の「総務大臣賞」を受賞しました。
本サービスは、学校のICT端末を活用する小学5・6年生向けの英語パフォーマンステストです。ベネッセ独自開発のAIを活用し、出題から採点・評価までを自動で行うことができるサービスです。

20211026_001.png※左:児童画面トップ、右:問題出題画面

「スピーキングクエスト」の開発背景と提供価値

2020年度より小学校5・6年生の外国語の教科化が始まり、「話すこと」の評価が学校現場に求められるようになりました。しかし、教員にとっては「テスト準備と採点の教員負担が大きい」「英語4技能をバランスよく指導・評価するノウハウが足りない」などの課題が生まれています。
この学校現場の課題解決に向けて、本サービスは、GIGAスクール構想により学校に導入された1人1台端末を活用し、2014年から提供している「ミライシード(学習支援ソフト)」からアクセスすることで、クラス一斉の英語パフォーマンステストを実施。小学生の英語発話データを用いて独自開発したAIで、児童個別の回答を即時判定し、新学習指導要領が定める評価項目ごとに採点・評価までを自動で行います。また、ベネッセの家庭学習でのノウハウがつまった英語学習サービス「Challenge English for school」も利用可能で、授業内や端末の持ち帰りを想定した英語学習も行うことができます。これらを通じ、教員の働き方改革と、児童の個別最適化された英語教育のサポートを実現しています。

Webセミナーのご案内

教育委員会様を対象に2021年11月19日(金)15:50より小学校外国語における指導実践および本サービスの活用事例紹介オンラインセミナー「Speaking Quest/Challenge English for school活用事例共有会~児童の英語力の定着を促す指導・評価の一体化~」を企画しております。
■セミナーの詳細はこちら

「スピーキングクエスト」の詳細

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「スピーキングクエスト」のサービス詳細は、以下Webサイトからご覧いただけます。

https://www.teacher.ne.jp/miraiseed/products/speakingquest/

特長①学校での負担が大きい英語の「話すこと」のテストを、実施から採点・評価までサポート

授業時間内では実施が難しかった、児童一人ひとりの英語の「話すこと」のテストが、本サービスでは、1回15分で実施できます。また、新学習指導要領に応じた独自カリキュラムから単元を自由に選べるため、コロナ禍における臨時休校などで授業進度の遅れが発生しても、進度に応じた出題が可能となります。実施後は、教員用の管理画面にて、児童個別の回答音声やテスト結果から、授業の改善等にもご活用いただけます。

特長②全国の小学生の英語発話データを収集し、児童英語に特化したAIを独自開発

既存のAIでは判定が難しかった小学生が話す英語を、幅広く判定できるAIを独自開発。実際のコミュニケーションの場面で、多少の誤りがあっても伝えたい内容がわかる回答を加点評価しています。

特長③AI×アダプティブ学習で多様な児童の学習を支援

テスト実施中の正誤情報によって、不正解が続く児童には、「お手本の音声付き」の問題形式が自動で出題されるため、英語が苦手な児童も最後まで諦めずに取り組むことができます。テスト終了後、結果に応じた復習問題の出題や結果帳票機能によりアダプティブ学習を実現しています。その他、児童が1人でも自発的に取り組める練習コーナーもご用意しております。

特長④家庭学習のノウハウがつまった英語学習サービス「Challenge English for school」(※)も提供

授業中や学校端末を持ち帰っての学習が可能です。リスニング、ボキャブラリー、アルファベット、フォニックスが楽しい演出を通じて児童が自発的に学習できます。

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※Challenge English for schoolとは

  • 学習効果の最大化を目的としたインプット型英語学習コンテンツで、読み書きの素地を作ります。
  • 家庭学習において累計利用者数70 万人の実績(※1)があるコンテンツを、学校での英語学習サービスとして提供しています

※1 2015 年3 月~2020 年11 月に「Challenge English」でアプリのトレーニングに取り組んだ人の累積人数。「進研ゼミ小学講座・中学講座・高校講座」の有料オプション講座および「進研ゼミ」各講座に含まれるサービスの合算数値。2019 年4 月より進研ゼミ会員は追加受講費無料で利用可能となったため、それ以前の有料サービスのときの利用者数と合算した累積人数になります。

ベネッセのe-Learning大賞受賞は2019年から3年連続

2019年の「Udemy for Business」(企業向けオンライン学習プラットフォーム)、2020年の「AIストライク」(高校生向け通信教育「進研ゼミ高校講座」の学習アプリ)に続き3年連続の受賞となります。

日本e-Learning大賞とは

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日本 e-Learning大賞」は、企業・学校・自治体などにおける、e ラーニングを活用したコンテンツ・サービス・ソリューションの中から、特に優れたものを選出するアワードです。教育をテーマとしたアワードの中で、経済産業省、文部科学省、総務省、厚生労働省の 4つの大臣賞が付与されるのは他に例がなく、毎年大きな注目を集めています。

ベネッセグループの経営ビジョンにおける DX の位置づけと組織体制の強化

ベネッセグループは企業理念である「よく生きる」を実現するため、デジタルテクノロジーを活用した提供価値の向上に長年努めており、当社グループのデジタル教育サービス・教材は、すでに多くのお子さま、学校や企業のかたにご利用いただいています。
今後、教育・介護領域における社会構造問題が拡大するという予測のもと、中長期的な事業成長を支える事業基盤の強化策として2021 年春にはグループ内 DX 推進のための新たな組織体制「Digital Innovation Partners」(DIP)という新組織を社長直下に設立し、CDO(Chief Digital Officer)を配置するとともに、デジタル部門、IT 部門、人財育成部門、DX 推進のためのコンサル部門を統合させました。
ベネッセグループは、デジタル教育サービスのノウハウとプラットフォームを活かしながら、自社のサービスのさらなる進化を推進してまいります。

ベネッセグループの DX について

ベネッセホールディングス 新中期経営計画 FY2021-2025

経済産業省・東京証券取引所が選ぶ「DX 銘柄 2021」にベネッセホールディングスが選定

最終更新日:2024年02月21日