株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市、代表取締役社長：小林 仁、以下：ベネッセ）の妊娠・出産・育児事業を展開する「たまひよ」は、2021年秋に全国の乳幼児をもつ母親約2,000人と父親約900人を対象に、生活・意識調査を実施しました。主な結果は以下のとおりです。

※パートナーや周囲の人々と一緒に、モノやサービスの力を借りながらチームで育児するスタイルのこと

【主な調査結果】

■今よりもっと育児に関わりたい父親は82％。若い世代ほど、育児に積極的。

・父親に「今以上に育児に関わりたいか」を聞いたところ、「もっと関わりたい」人が全体で82.3％。世代が若くなるほどその割合は増える。
・若い世代の父親のほうが休みを取っている傾向が見られる。
・休みの日数別では、出産前後２～3日の取得が最も多かった（28.0％）。１か月以上の長期取得者は全体の１割強と少ない。

■男性育休の利用促進のために、母親側は父親の職場環境・雰囲気改善を重視している。
実際に休んでみて、仕事やキャリアに影響はなかったと答えた父親は43％。

・男性育休の利用を促進するために大切なこととして最も多かったのは「休みやすい職場の体制・雰囲気づくり」で83.7％だった（母親への調査より）。
・父親に休みを取るときの悩みを聞くと、第１位は休む日数（47.2％）、第2位が業務調整（43.0％）だった。
・実際に休んだときの仕事やキャリアへの影響を父親に聞くと、「仕事やキャリアに影響はない」が42.9％で、「悪い影響があった」は8.9％だった。
・休みを取った父親が、休みを取って良かったと思うこと第１位は「家族の大切さを実感したこと」（47.4％）だった。

■出産・育児環境については父母で意識差。母親「産み育てにくい」が67％で父親より負担を感じている。
コロナ禍を経て、子どもに身に付けてほしい力第１位は「自分で考えて行動する力」

・今の環境を「産み育てにくい」と感じる母親は66.8％で、昨年調査結果（68.0％）とほぼ同じだった。一方で、父親で「産み育てにくい」と答えた人が48.７％と父母で意識差が出た。理由は、父母ともに第１位は経済的・金銭的な負担だが、第２位を見ると母親が「職場」、父親が「社会」の理解や支援不足を挙げている。
・アフターコロナの時代に父母が子どもに最も身に付けてほしい力第１位は「自分で考えて行動する力」。
・今後欲しい子どもの人数を聞くと、「あと１人以上」と答えた母親は75.0％に対し、父親は43.6％。

調査概要

調査名：「たまひよ妊娠・出産白書2022」
＜母親調査＞
・調査方法：インターネットアンケート
・調査時期：2021年10月20日～2021年11月16日
・調査対象：全国47都道府県、生後０か月～１歳6か月の赤ちゃんがいる母親（『初めてのたまごクラブ』『たまごクラブ』『ひよこクラブ』購読経験者）
・調査内容：産前・産後での母親の不安、配偶者の育休を含めた育児環境など
・有効回答人数：2,060人
＜父親調査＞
・調査方法：インターネットアンケート
・調査記事：2021年11月15・16日
・調査対象：全国47都道府県に住む、生後０か月～１歳6か月の赤ちゃんがいる父親
・調査内容：配偶者の出産・育児へのかかわり方・意識等
・有効回答人数：927人

『たまごクラブ』『ひよこクラブ』
雑誌統括ディレクターコメント

　新型コロナウイルスにより生活様式が大きく変化して3年目。出産・育児の場面においても、人と人との接触が制限される状況が続いています。しかし、妊娠期・育児期は、誰か一人が抱え込むものではなく、人やモノ、サービスなどの力を借りながらチームで育児をする『チーム出産育児』がますます必要と感じています。社会状況もあり、残念ながら昨年に引き続き、「日本は出産・育児しにくい」と感じている方が66.8%と出産育児環境の厳しさを表しています。

　一方、喜ばしい傾向としては、男性、特に若い世代において『チーム出産育児』志向が高まっていることが調査結果に出ています。『たまごクラブ』『ひよこクラブ』編集現場でも、当たり前にパパが育児を担うシーンが増えてきていると実感しています。命が誕生し成長する場面に、「たまひよ」がけん引する『チーム出産育児』がさらに浸透する息吹を感じています。

　この時代に、妊娠出産育児を迎えるパパママ、そしてなにより生まれてくる赤ちゃんを最大の祝福で迎えるため、創刊29周年を迎える今年、「たまひよ」は大きな変革をいたします。
　2022年4月に、妊娠期3冊＋育児期3冊の計6冊の雑誌として新創刊を迎えることとなりました。

　4月に先立ち、新創刊『初めてのたまごクラブ』春号が3月15日全国書店にて先行販売となりました。是非お手に取っていただけますと幸いです。

たまひよ 新創刊キャンペーンサイト

新創刊『初めてのたまごクラブ』春号
定価：1320円（税込）
発売日：2022年3月15日（火）
https://st.benesse.ne.jp/ninshin/content/?id=104266

データ詳細

父親の育児参加について

●もっと育児に関わりたいと思う父親は82.3％。世代が若くなるほど割合は増える。

●出産・育児にあたっての休暇取得状況を見ると、休みを取っていない人が30.6％。世代が上がるほど休みを取っていない。休むときは、有給休暇を利用した人が最も多かった（28.2％）

●出産・育児にあたっての休暇取得日数は、出産前後２～3日での取得が28.0％と最も多かった。

●男性の育児休業制度利用促進にあたり必要と思う条件や要件として、最も多かったのが「休みやすい職場の体制・雰囲気づくり」で83.7％、金銭面での補償（「育休中の収入補償」70.6％、「昇進や昇給などにひびかない評価制度」70.0％）を挙げている。

●父親が休みを取るときに悩むのは、休む日数（47.2％）、業務調整（43.0％）、休むタイミング（42.9％）。

●実際に休みを取ってみて、仕事やキャリアに影響はないと答えた父親は42.9%。

●育児のために休みを取り、家族の大切さを実感する父親が多い（47.4%）。

コロナ禍での育児について

●出産・育児環境については父母で意識差。「産み育てにくい」母親が66.8％で父親より負担感をもつ。

●「産み育てにくい」と感じる理由の第１位は、父母ともに経済的・金銭的な負担。

アフターコロナ以降の育児について

●アフターコロナの時代、父母ともに子どもに最も身につけてほしい力は「自分で考えて行動する力」。

●今後、ほしい子どもの人数でも、父母の希望に差が出た。「あと１人以上」と答えた母親75.0％に対し、父親は43.6％と低かった。