教育

株式会社ベネッセホールディングス

代表取締役社長COO  小林 仁

― 子どもたちの多様な学びを支援するベネッセの新サービス ― 一流レッスンが全国どこでも自宅で受講できる! オンラインならいごと「チャレンジスクール」が4月開講 「好きなこと」を夢中になって学ぶことを通して、将来の可能性が広がる世界の実現を目指す

 株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山県岡山市、代表取締役社長:小林 仁、以下:ベネッセ)は、ベネッセのオンラインならいごと「チャレンジスクール」を2022年4月に開講します。

「チャレンジスクール」は、「一流指導」「成長実感」「保護者の負担軽減」に徹底的にこだわった、全国どこにいても、「好きなこと」を自宅で学べるオンラインならいごと講座です。

「チャレンジスクール」は、通信教育講座「進研ゼミ」を中心としたデジタル学習やオンライン授業の提供ノウハウをもとに、各ジャンルの一流パートナー企業と共同開発したベネッセ独自の「一流指導」による本物の学び体験を提供してまいります。
全国統一基準の検定や級位の認定制度をもうけたり、成果を披露する発表会などの「ハレの場」をご用意することで、レッスンを続けるモチベーションの向上や「成長実感」を促すように設計しております。
また、すべてオンラインのライブレッスンですので、教室への送迎の負担がなく、共働きでお忙しいご家庭でもお気軽にご受講いただけます。新型コロナへの感染不安も軽減しながら、ご自宅で「好きなこと」を夢中になって学ぶことを通して、将来の可能性が広がる新しい学び体験を提供してまいります。

【「チャレンジスクール」の概要】https://www.benesse.co.jp/zemi/challengeschool/

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2022年4月より、幼児と小学生向けに「ダンス」と「アート」のレッスンをスタートします。
9月からは「そろばん」「習字」や、中学・高校生向けの「プログラミング」「キャリア」のレッスンを順次開講予定です。

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オンラインダンス

・開講  2022年4月(2月1日より申し込み開始)
・対象  幼児(年少~年長)・小学生(小1~小6)
・受講費 月々5,980円(税込)※週1回、年45回
・URL  https://www.benesse.co.jp/zemi/challengeschool/online-dance/

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オンラインアート

・開講  2022年4月(2月1日より申し込み開始)
・対象  小学生(小1~小3)※9月に年長児向けが開講
・受講費 月々5,980円(税込) ※月2回
・URL  https://www.benesse.co.jp/zemi/challengeschool/online-art/

【「チャレンジスクール」の特長】

1. 「一流指導」... 一流パートナーと共同開発した本格的なレッスン

各ジャンルの一流パートナー企業の知見と、「こどもちゃれんじ」や「進研ゼミ」を中心とした通信教育講座でつちかってきたベネッセの「楽しく主体的に学び続けられる」自学自習サービスのノウハウを組み合わせた、ベネッセ独自のプログラムを提供します。

オンラインダンス

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 全国で教室展開し、20年以上にわたって研究改良を重ねたダンスカリキュラムを持つエイベックスとベネッセがオンライン専用ダンスプログラムを共同開発。ダンスの基礎を体系的に習得しやすくなっているので、着実にスキルアップを目指せます。

■プロ講師による本格的なレッスン

 週1回のグループレッスンは、エイベックスで資格を取得したプロダンス講師が指導。担当の講師が一人ひとりの様子を見て声かけしながら進行するので、自宅にいながら楽しくダンスを学べます。

オンラインダンスの紹介動画 https://youtu.be/DwYjgILbinA

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■専用のテキストとアプリで予習復習・スキルの定着確認

 カリキュラムと連動した専用テキストで上達度合いやカリキュラムがご確認いただけます。専用アプリでは、ダンスのテクニックの予習復習ができる動画が見放題です。また、2か月に1度ダンス動画を提出すると担当講師から個別アドバイスがもらえ、スキルが確実に身に付くともに、それが次への意欲につながります。

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■スモールステップのカリキュラムで 無理なく着実にスキルアップ

  カリキュラムは半年ごとの区切りで構成。エイベックスのダンス指導ノウハウをもとに、基礎からだんだんと慣らして難しいテクニックにステップアップしていくので、無理なく着実にスキルアップできます。

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オンラインアート

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60年以上にわたって美術教室を運営し、現在は首都圏にて100以上の教室を展開する芸術による教育の会とベネッセがオンライン専用アートのプログラムを共同開発。正解がないこれからの時代に大切になる「自分の想いを自信をもって表現していく力」を、創作活動を通して育みます。

■1人ひとりの個性を活かす丁寧な指導

 月2回のレッスンを担当するのは、アートの魅力を最大限に伝えるプロフェッショナルの講師。レッスン中の1人ひとりに対する丁寧な声かけと年3回の個別メッセージで個性を伸ばします。

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■表現力を伸ばすカリキュラム

 発達段階に応じた学年別のカリキュラムで、3つの力と3つのジャンルで無理なく伸ばします。

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2. 「成長実感」...親子で成長を実感し、共に喜び合う「ハレの場」

 全国統一基準の検定や級位の認定制度、レッスンの成果を発表する機会を毎レッスンでもうけているほか、定期的に発表会やイベントを予定しています。練習の成果を披露し、講師や受講者にほめられたり認められたりすることで、達成感や成長の実感が促されます。アートのレッスンではリアルな場とオンラインを融合した展覧会や、「ベネッセアートサイト直島」(*)とコラボレーションも予定しています。子どもたちは、「ハレの場」での成功体験を通して、自分を肯定し、自分を信じる力をつちかっていきます。

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ダンス発表会

3か月に1回、練習の成果をクラス全員でオンラインで披露します。自宅で参加できるため、親子で成長を実感いただけます。

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作品発表タイム

毎回のレッスンの最後に、作品の発表タイムを設けています。達成感だけでなく、同年代の受講者と作品の発表を通して交流することで、他者との違いを認めたり、自分の個性に自信を持つきっかけを提供します。

■特別イベント

 アートのレッスンでは、「ベネッセアートサイト直島」のアート作品をオンラインで鑑賞したり、講師や受講者と交流したりするイベントを予定しています。本物のアートにふれ、感じ方や気づきについて自由に話し合うことで、アートへの興味がより深まります。

*ベネッセアートサイト直島 https://benesse-artsite.jp/
直島、豊島、犬島などを舞台に、株式会社ベネッセホールディングスと公益財団法人 福武財団が展開しているアート活動の総称です。

3. 「保護者の負担軽減」

 すべてオンラインレッスンですので、全国どこでもご自宅で受講できるため、保護者の送迎が不要です。教室まで外出をしなくてもすむため、新型コロナへの感染不安も少しでも軽減でき、安心してご受講いただけます。

【「チャレンジスクール」開発の背景・ビジョン】

 「チャレンジスクール」は、子どもたちが今、自分が好きと言えることを自宅で夢中になって学び、自分を肯定し信じる力と自ら学ぶ姿勢を手に入れることを支援する事業として、この4月よりサービス提供を開始します。
 変化が激しく正解のない時代、多様な視点やスキルで協働して課題を解決していくことがますます求められてきます。時代の変化に応じて、子どもたちが自分らしく将来を切り拓く力を育むための多様な学びへのニーズも高まっています。ベネッセが2021年6月に実施した「習い事に関する調査(※1)」では、約6割の幼児・小学生の保護者が習い事を通して「好きなこと・得意なことを見つけて自信をつけてほしい」「将来の可能性を広げてほしい」と回答しています。またその一方で、習い事をする上では「費用」「送迎」「新型コロナへの感染リスク」などについて負担や不安を感じている声や、「通わせたい習い事の教室が近くにない」といった不満の声も見られました(※2)。
 ベネッセは、「建物のない学校をつくりたい」という創業者・福武哲彦の想いから、1969年に通信教育講座「進研ゼミ」を開講しました。その後、都会も地方も関係なく、日本中の子どもたちに良質の学びを届けるサービスとして進化し続け、現在270万人*以上の子どもたちにご利用いただいています。しかし近年、少子化により、「受験」という外的動機が学ぶ意欲の原動力にならない子どもたちが増えてきており、子どもたちが学習を進めていくためには何らかの内的動機によって「自ら学ぶ」必要が高まってきています。それは「将来の役に立つ」などの大人の視点で呼びかけるのではなく、子どもが今、必要と感じ、自分が好きと言えるものに夢中になって取り組む、その結果「できた!」という自分を肯定し信じる力と自ら学ぶ姿勢を手に入れることが大切だと考え、「チャレンジスクール」を構想しました。「チャレンジスクール」は、教室の中の閉じた世界で完結せず、「好きなこと」を夢中になって学ぶことを通して、子どもたちの将来の可能性が広がる世界の実現を目指していきます。
*「こどもちゃれんじ」「進研ゼミ」2021年4月会員数272万人


ベネッセのオンラインならいごと「チャレンジスクール」開講に際して

ベネッセコーポレーション 「チャレンジスクール」責任者 永田 祐太郎

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  「チャレンジスクール」は、「変化の激しい時代を生きる子どもたちに、一つでも多く、一人でも多く、学び体験をお届けしたい」という想いから生まれました。習い事をオンライン化して「送り迎えのご負担」や「地域格差」を解消することで、「お子さまのやりたい習い事」「やらせてみたい習い事」をご自宅からご受講できるようにいたしました。4月は、ダンスとアートの2ジャンルですが、9月に向けてジャンル数を拡大し、その後も多様なオンライン習い事を開講し、より多くの学び体験を全国の子どもたちにお届けしたいと考えております。 2022年4月から開講する「ダンス」「アート」は、一流のパートナー企業と何度も試行錯誤を重ねながら開発してきたオンライン専用のカリキュラム・レッスンとなっております。
一人でも多くの方にご利用いただき、ご自宅が「新しい学びと成長の場」となることを願っております。


【関連調査データ】

※1 習い事を通して「得意・好きなことを見つけて自信をつけてほしい」「将来の可能性を広げてほしい」が合計6割

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※2 「費用」「子どもの疲れ・やる気の低下」「送迎」「新型コロナへの感染リスク」が保護者の負荷

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出典:ベネッセコーポレーション「小学生の習い事調査」(2021年6月実施)https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000939.000000120.html
調査対象:3歳~12歳の子どもの保護者1,854人 調査期間:2021年6月11日~13日 
調査方法:インターネットでのアンケート調査

【参考情報】ベネッセのDX戦略について https://www.benesse.co.jp/digital/

ベネッセは、「コア事業の進化」と「新領域への挑戦」を中期経営計画で掲げており、その両者に関わる中心的な戦略として「DXの推進」を位置づけています。これまでもベネッセは企業理念である「よく生きる」を実現するため、デジタルテクノロジーを活用した提供価値の向上に長年努めてまいりましたが、0歳からシニアまで幅広い顧客に多様なサービスを提供するベネッセでこれまで以上にDXを推進していくために、2021年春よりDigital Innovation Partners(DIP)という組織を社長直下に構築。情報システム部門、人財育成部門、DX推進のためのコンサル部門が一体となることで、中期経営計画の実現を牽引しています。
DX銘柄2021.png また、このような取り組みを評価され、ベネッセは経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「デジタルトランスフォーメーション銘柄」に教育・介護の事業会社としては唯一選定されています(2021年度は461社がエントリー、選定企業は28社)。

Benesse Digital Innovation Fund(DIF)について

■設立の背景

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 DIP設立により、ベネッセグループでは様々な事業・サービスにおいて「データ・AI活用」「アーキテクチャ最適化」「デジタルマーケティング」「生産性向上・RPA」などといった領域でこれまで以上のスピードで進化を遂げつつある状況ですが、さらにベネッセのDXを加速させていくために、DIPと共にファンド機能を持つDigital Innovation Fund(DIF)の設立を決定しました。50億円の投資枠を持つ「DIF」は、教育・生活・介護領域やDX関連ベンチャー企業への出資を行うことで、既存事業・サービスのDXのさらなる推進を行うとともに、ベンチャー企業との「新規事業の共創」を目指します。DIFからの出資・ベネッセとの協業などをご検討の企業様は、DIF運営事務局dif@mail.benesse.co.jpまで、ご連絡いただけますと幸いです。

■出資対象

・教育・生活・介護領域などにおいて、ベネッセグループとの事業上のシナジーが期待できる企業
・ベネッセが推進するDXに関連するサービスの企画・開発力などを有する企業
・ベネッセ関連領域にて革新的な技術・市場を持つ企業、もしくはその開拓が期待できる企業

■投資額  5年総額最大50億円 (出資割合は数パーセント~15%を想定)

<DX関連の発信>
■ベネッセホールディングス 新中期経営計画 FY2021-2025
https://pdf.irpocket.com/C9783/BYOH/gLgt/NOtl.pdf
■経済産業省・東京証券取引所が選ぶ「DX 銘柄 2021」にベネッセホールディングスが選定
https://blog.benesse.ne.jp/bh/ja/news/20210607_release.pdf
■ベネッセが「Digital Innovation Fund」を設立 投資枠50億円で教育・介護ベンチャーへの
出資・協業を強化―11月より活動開始、コードクリサリス社・Hmcomm社への出資を予定―
https://blog.benesse.ne.jp/bh/ja/news/management/2021/11/05_5646.html

最終更新日:2022年06月23日